サステナビリティ基本方針

サステナビリティ基本方針

当社は、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向けて、以下の通りサステナビリティ基本方針を策定し、2022年3月25日開催の取締役会において決議致しました。

サステナビリティの歩み

当社グループでは、様々な社会課題を解決し、社会をより良くするための技術革新に事業を通じて貢献していくことを使命としております。
そして、この使命を果たすにあたっては、「個人の尊重」、「存在意義のある企業」、「共存共栄」、「社会への貢献」という4つの柱で構成する「経営理念」を基盤としております。
この経営理念は、当社の創成期に作られ、現在も当社グループの企業文化として脈々と受け継がれております。

当社は、2020年に創立50周年を迎えました。
当社グループのこれまでの歩みを振り返りますと、1980年代に自動車の生産ラインに溶接・塗装用にロボットが使われるようになったことから、産業用ロボット向けに減速機の売上が増加、1990年代以降はITが普及することに伴い、半導体製造装置向けやフラットパネルディスプレイ製造装置向けの売上が増加するなど、当社グループ製品の用途拡大と社会の技術革新は密接な関係があります。現在は先進医療、協働ロボット、サービスロボット、航空宇宙、モビリティ向けなどにも当社グループの製品が多く使われております。
このように、社会が抱える課題を解決するための技術革新に当社グループの製品が採用されることで成長して参りました。

こういったことからも、当社グループにとって「経営理念」は、サステナビリティへの取り組みの根幹であり、企業活動そのものが持続可能な社会に貢献していると考えております。

また、「経営理念」のもと、法令の遵守、倫理的な事業活動の徹底、社員及びその家族、お客様、株主様・投資家様、お取引先様、地域社会など様々なステークホルダーの皆様との調和を図ることを目的に、当社グループで働くすべての人が遵守すべき基本事項を「行動憲章」として制定・実践しております。

これら「経営理念」と「行動憲章」の実践を軸に、環境・社会・ガバナンスに対応することはもとより、当社グループの事業ドメインであるトータル・モーション・コントロールの追及を通じて、社会を取り巻く課題を解決し、持続可能な社会の実現に貢献することこそが当社グループのサステナビリティであると考えます。